【設計者自ら志願する流れへ／若手メンバーが社内けん引】
大旗連合建築設計（広島市）でＢＩＭ導入を先導するのは２０代と３０代の設計者たちだ。ＢＩＭ導入から１０年が経過し、基本設計から実施設計まで一貫してＢＩＭで取り組むプロジェクトも現れ始めたことから、社を挙げてＢＩＭに取り組む流れをさらに強めようと、若手８人で構成する「ＢＩＭプロジェクトチーム」を１年前に発足させた。
【着実に基本・実施の一貫ＢＩＭ／先行企業が成長を後押し】
建築設計事務所のＢＩＭ導入が伸展する中で、大手・準大手クラスに続いて中堅クラスにも動きが広がってきた。特に意匠、構造、設備の機能を持つ地域主体の総合事務所では組織力強化の手段としてＢＩＭを効果的に使い始めている。広島に本社を置き、中国エリアを主体に活動する大旗連合建築設計も、ＢＩＭを足がかりに成長路線を歩む。地域主体の事務所に象徴的な動きの１つだ。既に設計案件のほぼ１００％でＢＩＭを活用する同社の大旗祥社長は「設計者の自主性に任せながら、一歩ずつ着実にＢＩＭと向き合っている」と手応えを口にする。
パスコは、詳細な路面状況を含む道路空間全体を計測する、新たなコンセプトの計測車両システム「Ｒｅａｌ Ｄｉｍｅｎｓｉｏｎ（リアルディメンション）」を開発、１１月から本格運用を開始した＝写真。高精度道路基盤地図作成、路面性状調査・修繕計画策定、道路防災・環境調査、屋外広告物調査、自転車道ネットワーク検討、下水道マンホール蓋調査、河川堤防調査、トンネル・橋梁調査・都市景観・防災分野など多目的な利用に資する道路空間データを、１度の走行計測で取得可能にした。土木研究センターの２０２０年度路面性状自動測定装置性能確認試験にも合格している。
鴻池組は、施工のさらなる高度化と生産性向上のため、建設現場のＭＣ（マシンコントロール）建機とＢＩＭデータの連携技術強化による業務効率化を実証した。ＭＣ技術で幅広い実績を持つ日立建機と、ＢＩＭシステム開発メーカーである福井コンピュータアーキテクトの協力のもと、ＭＣ建機とＢＩＭデータとの連携を強化し、建築分野で連携普及に向けた取り組みを進める。
国土交通省は８日、建設現場での生産性向上や品質管理を高度化する革新的技術の導入・活用に向けた２０２０年度のモデルプロジェクトの概要を明らかにした。打ち合わせや検査などの接触機会を削減できる高度なデジタル化を試行する提案が複数あったほか、具体的な基準化を視野に入れた地域単位での生コン工場と現場の情報共有・書類電子化の実証を行う。
日刊建設通信新聞社は、ウェブセミナー「ＢＩＭ未来図～設計ＢＩＭの２０２０年代を考える」を２１年１月２０日に開催します。参加は無料ですが、事前登録制となります。本日より弊社ホームページで受け付け、先着１０００人を予定しています。
セミナーでは、建築プロジェクトへのＢＩＭ導入が進展する中、設計者がＢＩＭとどう向き合うべきかを実務者の声を通して考察します。コーディネーターに東京大生産技術研究所の村井一氏を迎え、２０年代に設計ＢＩＭが進むべき方向性を提示します。
東芝プラントシステムは８日、発電プラントなどの限られたスペースに配管と配管支持装置を自動で最適配置するための３Ｄ設計自動化技術を開発、確立したと発表した。プラント内に配管を通す際の配置（ルーティング）を自動で設計するとともに、配管を支持する装置の位置決め、複数配管時に配管支持をまとめるよう設計を自動で調整できるシステムとなる。「構造計算などの計算作業がなくなり、若手エンジニアによる技術検証も可能で、業務の後戻りを減らすことができる」（同社）ことから、膨大な時間を必要としていた設計作業の効率が大幅に向上し省力化を実現した。
東急建設と東京都市大情報工学部の包躍教授の研究グループは、山岳トンネル工事の切羽で発生する肌落ちを画像処理技術でリアルタイム検知する技術を開発した。カラー画像（ＲＧＢ画像）に加えて距離画像（Ｄｅｐｔｈ画像）も同時取得するＲＧＢ－Ｄカメラを活用することで、肌落ちと重機などの支障物を判別したマスク画像を抽出し、客観的で高精度な肌落ち検出をリアルタイムで可能とした。
鹿島と竹中工務店、竹中土木は、ソフトバンクとソフトバンクロボティクスの協力を受け、ＢｏｓｔｏｎＤｙｎａｍｉｃｓ（ＢＤ）社製の四足歩行ロボット「Ｓｐｏｔ」を建築・土木分野で実用化するための共同研究を始める。多様な環境で走行性能を検証して早期の実用化を目指すとともに、研究の輪も広げる。
Ｓｐｏｔは、四足で自律的に歩行する犬型のロボットで、階段や傾斜地に強く、障害物を自ら回避する機能も備えている。カメラやセンサーなどを搭載すれば、多様な使い方が可能になる。
安藤ハザマは、イクシスと共同で開発を進めてきた「自律走行式ひび割れ検査ロボット」を使った自動検査の手法を確立した。工場など大規模な施工現場（床面）での検査業務の効率化が狙い。タブレット端末でロボットの検査状況を管理するモニタリングシステムの現場導入（実装）によって、複数台のロボットによる自動検査システムを構築した形となる。
新たに実用化したモニタリングシステムはタブレット端末によって、離れた場所からでも複数台のロボットの検査状況をリアルタイムに一元管理する仕組み。
