All Posts By

編集者bsj

BIM-CIM改革者たち(6):応用地質 西山昭一氏(にしやま・しょういち)

By | 建設通信新聞 | No Comments

【地盤情報をアップデート/モデリング技術の標準化が前提に】
国土交通省は2019年度から調査・測量業務に地盤モデルの導入を決めた。23年度の原則適用によって設計や施工段階へのBIM/CIM導入が拡大すれば、そのベースとなる地盤モデルの活用も進展する。そのためにも「地盤モデルが持つ不確実性を明確にすることが必要だ」と、応用地質の西山昭一氏は焦点を絞り込む。

清水建設:虎ノ門・麻布台プロジェクトA街区・新開発「Smart Station」配備

By | 建設通信新聞 | No Comments

デジタルゼネコンのトップランナーを目指す清水建設が、その取り組みを加速させている。東京都港区で施工を進める虎ノ門・麻布台地区第一種市街地再開発事業(虎ノ門・麻布台プロジェクト)A街区新築工事をフィールドにコンセプトとなる次世代生産システム「Shimz Smart Site」を実践。テーマの1つである「デジタルなものづくり」に挑む。

竹中工務店:BIMと連携し自動巡回・ドローン精度確認来年レンタルで運用

By | 建設通信新聞 | No Comments

竹中工務店は、カナモトとアクティオとともに、BIMを使ったドローンの「屋内外自律飛行システム」の実証試験を実施し、飛行精度確保の有効性を確認した=写真。非GPS(全地球測位システム)環境下の屋内建設現場などで、BIMとドローンを連携させて自動巡回を可能にする技術だ。

国交省:日建連フォローアップ会議・デジタル化・リモート化加速へ

By | 建設通信新聞 | No Comments

国土交通省は21日、2021年度の第1回「国交省・日建連意見交換会フォローアップ会議」を開き、21年度の実施方針を決定した。直轄現場での全面的なデジタル化・リモート化の動きを加速するため、遠隔臨場の原則化に向けた運用ルール検討やインフラDX(デジタルトランスフォーメーション)の取り組みに関するテーマを設定。週休2日実現に向けた環境整備など、処遇改善施策のさらなる展開のための検討も継続する。

 

 

清水建設・東大:検査プロセスを合理化・ブロックチェーンに出来形情報格納

By | 建設通信新聞 | No Comments

清水建設は、東京大学大学院工学系研究科と共同開発した「ブロックチェーンを活用した出来形情報管理システム」の実用化に乗り出す。施工現場で収集した出来形計測データをブロックチェーン(※)に格納することで、情報の改ざんリスクを排除(信ぴょう性を担保)できる点が特徴となる

飛島JV:現場から・「北陸新幹線、南越(仮称)駅新築工事」・BIMがスムーズな施工に貢献

By | 建設通信新聞 | No Comments

【伝統工芸使用 地域のシンボルに】
飛島建設・本間組・関組JVは、鉄道建設・運輸施設整備支援機構大阪支社発注の「北陸新幹線、南越(仮称)駅新築工事」の施工を鋭意進めている。BIMモデルの活用によって、スムーズな施工推進に大きく貢献している。

中小企業基盤整備機構:BIM-CIMなど建設DX助成・IT導入補助金2021

By | 建設通信新聞 | No Comments

中小企業基盤整備機構は、IT導入補助金2021(令和元年度補正サービス等生産性向上IT導入支援事業)から、業種ごとに補助金対象となるソフトウェアの機能例を明示している。建設・土木分野では、BIM/CIM対応を始め、点群データ解析など「建設DX」に関連した機能例を明示した。最大450万円まで助成する。

 

BIM-CIM改革者たち(5):東急建設 小島 文寛氏(おじま・ふみひろ)

By | 建設通信新聞 | No Comments

「もっとすごい土木技術者になろう」。そう訴えるのは東急建設で価値創造推進室デジタルイノベーション部長を務める小島文寛氏だ。同社の初代CIM担当として、全国の現場関係者と真正面から向き合い、BIM/CIMが新たな働き方に導いてくれることを説いてきた。「使い始めると、もう後戻りできない」感覚は社内に浸透し始めている。

国交省:建設生産・管理の発注者責任懇・統合管理で効率化実現・建設分野のデータマネジ議論

By | 建設通信新聞 | No Comments

国土交通省は13日、「発注者責任を果たすための今後の建設生産・管理システムのあり方に関する懇談会」(座長・小澤一雅東大大学院特任教授)を開き、建設分野におけるデータマネジメントのあり方に関する議論に着手した。同省は建設生産・管理プロセス全体や関係者間でのデータの共有・連携を目指すべき将来像に掲げ、それを可能とするソフト・ハードの整備を提起。契約ルールや作業環境の整備、オープンデータ化の検討も進める。