【災害状況可視化し確実な行動・対策へ】
東京海上日動火災保険と応用地質は、冠水を検知する防災IoT(モノのインターネット)センサーのデータと3D都市モデルを活用し、台風や集中豪雨などによる浸水被害を可視化する先進的な防災サービスの開発を始める。2次元の地図では伝えきれない臨場感を実現し、浸水対策や避難計画の確実な実行につながる新たなソリューションの創出を目指す。
【掲載】
どこでもキャビネット/15_土木委員会/05_土木委員会レポート/
【災害状況可視化し確実な行動・対策へ】
東京海上日動火災保険と応用地質は、冠水を検知する防災IoT(モノのインターネット)センサーのデータと3D都市モデルを活用し、台風や集中豪雨などによる浸水被害を可視化する先進的な防災サービスの開発を始める。2次元の地図では伝えきれない臨場感を実現し、浸水対策や避難計画の確実な実行につながる新たなソリューションの創出を目指す。
Archicad 25の国内リリースにあわせて、Graphisoft Building Together Japan 2021生中継オンラインイベントを開催いたします。
Archicadユーザーの方々による講演に加えて、Graphisoftからの最新情報、そしてArchicad 25の国内初となるデモンストレーションを提供します。
スタジオからの生中継オンラインイベントとしての開催になりますので、イベント感をお楽しみいただけます。
名 称 | Building Together Japan 2021 |
主 催 | グラフィソフトジャパン株式会社(bSJダイヤモンドスポンサー) |
日 程 | 2021年10月20日(水) LIVEセッション 13:00~17:30 / 展示ブース 12:30~18:00 ※Online会場は12:30にオープンいたします。 |
参加費 | 無料(事前登録制) |
参加方法 | 事前にお申込みを行った上で開催日にイベントのウェブサイトにアクセスし、ログインしてご参加ください。 Online会場のURLならびにログイン情報については、お申込み後事務局よりメールにてご連絡します。 |
ゲスト講演:
標高700mでBIMをつかう
株式会社はりゅうウッドスタジオ
代表取締役
滑田 崇志 氏
・BIMをつかって良い建築をつくる
・BIMをつかって働き方をかえる
・実施設計の壁を超える
OPEN BIM プラットホームビルド
株式会社石本建築事務所
設計部門 建築グループ 兼 Digital Innovation Group(DIG)
菅原 雄一郎 氏
長田 純一 氏
みんなのためのBIM
前田建設工業株式会社
建築事業本部 ソリューション推進設計部長
綱川 隆司 氏
当社施設である「ICI総合センター」での取組を通じて、BIMが地域を含めた関係者間の合意形成からデジタルファブリケーションまで様々な領域で活用した事例をご説明します。
Archicad 25 製品デモンストレーション:
パネルディスカッション:
皆様のご参加心よりお待ち申し上げております。
建築設備CAD CADEWA Smart V3.0(株式会社四電工)が入力検定と出力検定に合格しました
令和2年度、国土交通省によるBIMガイドラインが策定されました。建築構造設備の環境で出来ること(建築確認申請や耐火性能検証示など)が明示されているものの、有効な使い方が周知されていないという課題も浮彫りになりました。
buildingSMART Japan設備環境小委員会では、これらの課題を少しでも解決すべく、日々活動しています。本セミナーでは、BIMガイドラインと実業務との関連性や、有効活用できる設備IFC(オープンファイル形式)について、専門家による講演形式のセミナーで解説し、設備BIMの価値創造力の訴求を目的としています。
開催日時 | 2021年7月1日(木) 13:30~17:05 | ||||||
会 場 | オンライン開催(ZOOM) ※本セミナーはオンライン配信のみ(会場開催なし)で実施いたします。 ※お申込みいただいた後、開催1時間前までに視聴用URLとパスワードをお送りします。 |
||||||
定 員 | 200名 | ||||||
対 象 | 設備BIMの可能性を追求し、業務適用をお考えの方 | ||||||
参加費 | 無料 | ||||||
主 催 | 一般社団法人buildingSMART Japan 設備環境小委員会 | ||||||
共 催 |
|
||||||
後 援 | アメリカ建築家協会日本支部 (AIA Japan)、公益社団法人空気調和・衛生工学会、 一般社団法人建築設備技術者協会、一般財団法人 建築保全センター・BIMライブラリ技術研究組合、 合同会社スパーポイントリサーチ、特定非営利活動法人設備システム研究会、 一般社団法人日本空調衛生工事業協会、公益社団法人日本建築家協会、 公益社団法人日本建築士会連合会、一般社団法人日本建築士事務所協会連合会、 公益社団法人日本建築積算協会、公益社団法人日本ファシリティマネジメント協会、 公益社団法人ロングライフビル推進協会 |
13:30~13:35 |
|
||
13:35~14:00 |
|
||
14:00~14:25 |
|
||
14:25~14:50 |
|
||
14:50~15:15 |
|
||
15:15~15:40 |
|
||
15:40~16:05 |
|
||
16:05~16:30 |
|
||
16:30~16:55 |
|
||
16:55~17:00 |
|
||
17:00~17:05 |
|
|
||
|
||
|
||
|
||
|
||
|
||
|
||
|
||
|
お預かりした個人情報は弊団体のプライバシーポリシーに基づき管理・運用されます。第三者に共有、販売、提供などは行なわれません。弊団体および共催企業の取扱いサービスに関連するニュースやトレーニング、各種イベント・セミナーのご案内などをお送りさせていただく場合がございます。
一般社団法人buildingSMART Japan
お問い合わせは下記までお願いいたします。
bSJ設備BIMセミナー事務局:info@building-smart.jp
担当:利光・神山
一般社団法人buildingSMART Japan(以下bSJ、代表理事:山下純一)は、2017年よりbuildingSMART International(以下bSI)が実施している「プロフェッショナル認証制度」に基づくBIM個人資格認証試験(以下、認証試験)を日本で開始するのに先立ちまして、オープンBIMに対するトレーニングと認証試験の窓口となるトレーニングプロバイダー(以下プロバイダー)を募集します。
近年、世界中でBIMの採用が加速していますが、基本的な概念、用語やプロセスの定義には未だ一貫性が不十分なところが多く、運用には多くの混乱をもたらしています。また、プロジェクトにおけるBIMデータの管理では、専門家の力量に大きな格差がみられます。
そこで、bSJでは、bSI「プロフェッショナル認証制度」によるオープンBIMに基づくトレーニングと認証試験の実施を致します。これによってBIMの専門家の基準が明らかになり、プロジェクト関係者がBIMに関連する業務を依頼する場合の基準を提供できるものと考えています。
現在世界8カ国(オーストリア、中国、ドイツ、イタリア、ノルウェー、ロシア、スペイン、スイス)で実施され、90プロバイダー、約4000名の方々が認定者されています。
Professional認定リンク(bSI) : https://education.buildingsmart.org/registry/
学習成果フレームワーク(LOF)に基づき、BIM知識のトレーニングを実施する教育機関や企業等がトレーニングプロバイダーとして認定されます。(認定の要件につきましては後日bSJホームページに発表いたします。)
(一般)¥330,000
(bSJ会員企業・団体)¥264,000
※権利期間:2年間。3年目以降は、再度登録費用が必要です。
制度及び手続等の詳細につきましては、後日bSJホームページに発表いたします。
またプロバイダーに応募を予定されておられる方は、事前にbSJ事務局あて、お問合せ下さい。
一般社団法人buildingSMART Japan 事務局
Email:info@building-smart.or.jp
Phone:03-6869-7000
オープンBIM基礎講座:第5回「IFC対応ソフトウェアとBIMデータ連携」を掲載いたしました。
オープンBIMおよびIFCの基礎について学べる講座です。
オーストラリアで毎年開催されているConstruction Innovation Forumが10月にオンライン開催されます。
今年は日本語通訳のストリームも計画されておりますので、以下より詳細をご確認下さい。
(チケット早期割引は2020年9月14日までです。)
Bentley SystemsのiTwinソフトウェア担当副社長、Pavan Emaniがお届けする、「デジタルフィードバックループ: How to Track Integrated Engineering Change in AEC Projectswithout the Heavy Lift」と題されたbSIウェビナーをご案内させて頂きます。
【掲載】
どこでもキャビネット/15_土木委員会/05_土木委員会レポート/
国土交通省は4日、i-Construction推進コンソーシアムの第6回企画委員会を開き、i-Conに関する2020年度の方向性を示した。「新技術・デジタルデータの活用拡大」「普及拡大と人材育成」の2本柱で進める。橋梁下部工など構造物へのICT施工の拡大に向け、維持管理分野でICTを活用するための基準類を整備する。 新技術・デジタルデータの活用拡大に関する主な取り組みとしては、3次元データを活用した構造物の出来形管理に関する基準類を20年度に定める。ICT建設機械による3次元データを用いた構造物の施工管理や、3次元測量を活用した出来形検査の効率化などを実現する。