鉄建建設は、ＰＣラーメン橋工事の配筋順序を３Ｄ動画で示すことで、鉄筋工が視覚的に配筋順序を確認できる「鉄筋組立ガイダンスシステム」を開発した。鉄筋組み立て作業に関わる品質トラブル防止や施工手戻りの削減に有効性を発揮することを確認した。
配筋検査に点群データ
鉄筋コンクリート構造物の鉄筋出来形検査の効率化に向けた取り組みとして、エリジオン（浜松市、矢野裕司社長）の点群処理ソフト「ＩｎｆｉＰｏｉｎｔｓ」を活用した新たな配筋検査手法を導入した。
清水建設は、コンピュテーショナルデザインの社内プラットフォーム「Ｓｈｉｍｚ ＤＤＥ」の基盤となる３Ｄモデリングソフト「Ｒｈｉｎｏｃｅｒｏｓ」と、国内で広く活用されている構造解析ソフト「ＳＮＡＰ」がスムーズに連携できるプログラムを開発した。設計の上流段階から、コンピュテーショナルデザインと構造解析をシームレスに連携できるようになる。開発成果は、１年後をめどに一般公開する予定。
インフラ分野のデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）に向け、国土交通省は推進体制を構築する。各地方整備局や国土技術政策総合研究所などの研究機関にＢＩＭ／ＣＩＭ、ＩＣＴの研修・体験施設やＤＸ実証フィールドを整備し、それぞれを超高速通信で接続。本省には施策の司令塔となるインフラＤＸ総合推進室を４月から新設した。３次元データを活用した新技術の開発や導入促進が始動する。
【積算から現場管理まで関連業務を効率化】
日本ファブテックは、建設会社や設計事務所、ファブリケーター、作図会社を対象に、クラウドを介して独自に開発した鉄骨専用のＣＡＤソフト「ＫＡＰシステム」を提供する新サービスをスタートさせる。「ＫＡＰクラウド」として今後、精力的にユーザーの獲得に取り組む。サービス提供を通じて、関連業務の一層の効率化を強力にサポートしていく方針だ。
【クラウド基盤を活用】
竹中工務店は、特定のＢＩＭソフトに依存しない「オープンＢＩＭ」（国際標準のＩＦＣ形式によるデータ共有）の推進に力を入れる。ＢＩＭデータをよりシームレスに活用する“共通データ環境”の構築へ、ノルウェーのＲｅｎｄｒａ ＡＳ（レンドラ社）と連携して、同社が持つＢＩＭクラウドプラットフォーム「Ｓｔｒｅａｍ ＢＩＭ」を用いた技術開発に乗り出す。 ＢＩＭを活用したワークフローの中に「Ｓｔｒｅａｍ ＢＩＭ」を組み込むことで、特定のＢＩＭソフトに依存しない「オープンＢＩＭ」の考え方に沿って、建築主や設計者、協力会社などの各関係者がよりＢＩＭデータを効果的に活用できる「共通データ環境」を構築することが狙い。
国土交通省は８日、官庁営繕事業における２０２１年度の生産性向上技術の活用方針を公表した。ＢＩＭ活用の試行は、２１年度に発注するＰＦＩ事業で実施する。維持管理・運営を担う企業があらかじめ選定されるＰＦＩ事業で試行することで、設計、施工、維持管理までの一貫した活用効果を検証する。原則すべての工事で工事情報共有システム（ＡＳＰ）を発注者指定で活用するほか、遠隔臨場の試行を拡大するなど、現場の効率化に向けた取り組みも加速する。
鹿島と竹中工務店は、アクティオ、カナモトと共同開発したタワークレーン遠隔操作システム「ＴａｗａＲｅｍｏ」（タワリモ）を都内で施工中の建築現場に初適用した。建設資材を揚重し、従来と同等の作業が可能で、オペレーターの疲労軽減などにつながることを確認した。８月には大阪市内の竹中工務店の現場にも適用する。今後は、清水建設を加えた３社の連携で普及・展開を加速させる。
国土交通省は、官民で組織する建築ＢＩＭ推進会議の第６回会合を開き、同会議が２０１９年度にまとめたＢＩＭ導入のガイドラインを実際の建築プロジェクトに活用し、そのメリットなどを検証するモデル事業の初年度成果を確認した。作業の効率化などで効果が見られた一方で、ＢＩＭを本格導入する上での課題が散見された。
パスコは、ホームページ上に「ＣＩＭ特設ページ」を開設した。河川、トンネル、道路、港湾、海岸、ｉ－Ｃｏｎの６つの分野で構成し、各分野でのＣＩＭ活用を支援する最新の３次元計測技術と３次元データマネジメントサービスを、動画を交えて紹介している。
国土交通省は、工事の監督・検査に使用するデータを受発注者間で一括して共有できる「ＩＣＴプラットフォーム」の構築に向けた検討に着手する。施工中の３次元データなどを発注者に共有できるようにすることで、完全なペーパレス化・オンライン化を実現する。２０２１年度から日本建設業団体連合会、全国建設業協会やＡＳＰベンダー、施工管理ソフト会社といった関係者と開発の方向性の調整を始め、システムの基本計画立案と基本設計を進める。２２年度以降はＩＣＴ活用が進んでいる土工を対象にシステムを試行し、実装を目指す。
