編集者bsj

【先端技術の活用を支援】
　大成建設は、建設現場のデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）を加速させる仕組みとして「Ｔ－ＢａｓｉｓＸ」を構築した。現場に安定的な通信環境をつくり出すことで、ロボットなどの先端技術を効果的に活用できる点が特長となる。地下階や高層階などインターネットの利用が困難なケースもある建築現場をターゲットにデジタル革新を推し進めることが狙い。　インフォキューブＬＡＦＬＡ（田中健吾社長）、ＰｉｃｏＣＥＬＡ（古川浩社長）、西尾レントオールの協力によって構築・運用する。

大林組は、ＭＲ（複合現実）技術を活用し設計情報確認や検査記録作成などの施工管理業務を効率化するアプリケーション「ｈｏｌｏｎｉｃａ（ホロニカ）」を開発した。ＢＩＭデータが持つ３次元の形状や部材単位での寸法や部材符号、仕上げ方法などすべての属性情報をＭＲ技術で実際の施工場所に重ね合わせて表示することで、設計への理解を視覚的に支援し、デジタル空間内の該当個所への施工管理情報の記録を容易にする。

清水建設は、同社が設計施工を進める三愛会総合病院（埼玉県三郷市）の建設工事を対象に、指定確認検査機関である日本建築センターと連携して構築した「ＢＩＭデータによる建築確認システム」を用いて、業界初となるＢＩＭデータと法適合判定プログラムを活用した建築確認の事前協議を成功させた。
建築確認のデジタル化/BIMデータで事前協議
【新システムの有効性確認】
　日本建築センターの協力を得て「ＢＩＭデータによる建築確認システム」（新システム）を用いた建築確認の事前協議を実施した。新システムによる手続きの有効性を確認した。ＢＩＭのデータと法適合を判定するプログラムを用いて事前協議を行った事例は業界初という。

鉄建建設は、ＰＣラーメン橋工事の配筋順序を３Ｄ動画で示すことで、鉄筋工が視覚的に配筋順序を確認できる「鉄筋組立ガイダンスシステム」を開発した。鉄筋組み立て作業に関わる品質トラブル防止や施工手戻りの削減に有効性を発揮することを確認した。
配筋検査に点群データ
　鉄筋コンクリート構造物の鉄筋出来形検査の効率化に向けた取り組みとして、エリジオン（浜松市、矢野裕司社長）の点群処理ソフト「ＩｎｆｉＰｏｉｎｔｓ」を活用した新たな配筋検査手法を導入した。

清水建設は、コンピュテーショナルデザインの社内プラットフォーム「Ｓｈｉｍｚ　ＤＤＥ」の基盤となる３Ｄモデリングソフト「Ｒｈｉｎｏｃｅｒｏｓ」と、国内で広く活用されている構造解析ソフト「ＳＮＡＰ」がスムーズに連携できるプログラムを開発した。設計の上流段階から、コンピュテーショナルデザインと構造解析をシームレスに連携できるようになる。開発成果は、１年後をめどに一般公開する予定。

インフラ分野のデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）に向け、国土交通省は推進体制を構築する。各地方整備局や国土技術政策総合研究所などの研究機関にＢＩＭ／ＣＩＭ、ＩＣＴの研修・体験施設やＤＸ実証フィールドを整備し、それぞれを超高速通信で接続。本省には施策の司令塔となるインフラＤＸ総合推進室を４月から新設した。３次元データを活用した新技術の開発や導入促進が始動する。

【積算から現場管理まで関連業務を効率化】
　日本ファブテックは、建設会社や設計事務所、ファブリケーター、作図会社を対象に、クラウドを介して独自に開発した鉄骨専用のＣＡＤソフト「ＫＡＰシステム」を提供する新サービスをスタートさせる。「ＫＡＰクラウド」として今後、精力的にユーザーの獲得に取り組む。サービス提供を通じて、関連業務の一層の効率化を強力にサポートしていく方針だ。

【クラウド基盤を活用】
　竹中工務店は、特定のＢＩＭソフトに依存しない「オープンＢＩＭ」（国際標準のＩＦＣ形式によるデータ共有）の推進に力を入れる。ＢＩＭデータをよりシームレスに活用する“共通データ環境”の構築へ、ノルウェーのＲｅｎｄｒａ　ＡＳ（レンドラ社）と連携して、同社が持つＢＩＭクラウドプラットフォーム「Ｓｔｒｅａｍ　ＢＩＭ」を用いた技術開発に乗り出す。　ＢＩＭを活用したワークフローの中に「Ｓｔｒｅａｍ　ＢＩＭ」を組み込むことで、特定のＢＩＭソフトに依存しない「オープンＢＩＭ」の考え方に沿って、建築主や設計者、協力会社などの各関係者がよりＢＩＭデータを効果的に活用できる「共通データ環境」を構築することが狙い。

国土交通省は８日、官庁営繕事業における２０２１年度の生産性向上技術の活用方針を公表した。ＢＩＭ活用の試行は、２１年度に発注するＰＦＩ事業で実施する。維持管理・運営を担う企業があらかじめ選定されるＰＦＩ事業で試行することで、設計、施工、維持管理までの一貫した活用効果を検証する。原則すべての工事で工事情報共有システム（ＡＳＰ）を発注者指定で活用するほか、遠隔臨場の試行を拡大するなど、現場の効率化に向けた取り組みも加速する。